マイホーム購入を決意する平均年齢を調べてみた
2019年12月16日マイホームを購入するには適した年齢があるのです。住宅ローンの借りやすさや貯金のたまり具合により、適した年齢が定まってきます。また、マイホームを買う決意の理由として、結婚で今の住まいが手狭になったことなどが挙げられるのです。マイホーム購入の平均年齢は30代が中心となります。
マイホーム購入のための住宅ローンには支払いの期限があります。住宅金融支援機構のフラット35の返済期間は返済期間は15年以上35年以内と決められており、サラリーマンが定年までに返済しようとすると、借り初めの平均年齢は30代と決まってくるのです。さらに40代前半までがマイホーム購入の適齢期で、それ以降に購入する人は少なくなります。
実際の購入では結婚による住まいの手狭感や貯金の貯まり具合などを総合的に判断して、決断することになります。購入の理由は人により様々ですが、その年齢が同じとなるのは日本の住宅ローンの特徴です。住宅ローンは必要な全ての金額を借りることも可能ですが、返済途中で収入が得られなくなった場合に破産の危険があります。借入を担保額以下とすることで、破産のリスクを無くすことが可能なのです。
以前はマイホーム購入を定年時期と合わせて行い、退職金で返済する方もいましたが、終身雇用と年功序列の制度が不確かになった現代では、そのパターンは減っています。さらに、退職金のような一時金も減っていて、若いうちに購入する方が有利と判断する人が増えているのです。そのような状況にあって、無理のない返済が可能な借り入れの方法を知ることは重要となっています。
住宅ローンの借り入れでは、融資可能額を銀行から聞き出した上で、収入の予定や生活費の出費を予測して、計画を立てることが大切です。過去に住宅ローンがすすめられたのは、高度経済成長期のインフレ局面においてでした。高度経済成長期は終身雇用と給与の上昇で安定した収入が想定できました。インフレは借入金の価値を相対的に下げるので、年々返済が楽になります。
現代の日本経済は低成長のデフレ基調なので、高度経済成長期のような追い風はありません。金利が安いので借りやすい面がありますが、将来はどうなるかわからないのです。そのような環境下にあってマイホームを取得するには、生活設計を十分に行うことが大切です。今後は雇用が不安定になることも想定し、頭金を増やして借り入れを減らすなどの安全策を考えることも必要となります。
